チャートのキロク。

マーケット、激震ということで、メモ。
▼香港ーー

▼Ｓ＆Ｐ５００ーー

余談のｉｐｈｏｎｅは、面白いっす。
いまのホーム画面、最初の２枚。

「ブルムバーグ」はさらに使いやすくなり、ＴＤＡｍｅｒｉ向けのアプリであるところのｉＳｔｏｃｋＭａｎａｇｅｒでは、リアルタイムトレードができるようになった。昨日出たばかりなのだが、デザインもなかなかいいデキ。こういうので、日本株式やら香港株式などを扱えたらな、と思う。

デスクトップ・メタファは死なないだろうけども、やがて、Ｃｈｒｏｍｅの時代が来るのじゃないのだろうか。「ｉｐｈｏｎｅ」と「Ａｎｄｒｏｉｄ」は、Ｍａｃ＆Ｗｉｎのように、ケータイを二分することになるんだろうかなと、ちょろちょろと想像を逞しくす。

ｉｐｈｏｎｅは、デジタルな時代の鉛筆というか文具という感じ。画像、音声、動画、テキスト、それらを切り貼りし、混ぜ合わせ、いろいろとビューワする簡易な筆記用具みたいな。まだ、ちょっとスペックが足りないところなんだろうが。ちと違うか？

あと、ｔｗｉｔｔｅｒは若いなという感想だった。

７月の中国貿易黒字は２５２．８億ドル、６月から拡大。

０８年７月の中国の貿易黒字、
−−２５２億８０００万ドル
−−６月の２１４億ドルから拡大、市場予想を上回っる。
輸出は、前年比、▼２６．９％。
（ロイター）
輸入は、前年比、▼３３．７％。
税関総署の統計＠新華社。
（ロイター）

７月の中国ＰＰＩ、90年代半ば以来の高い伸び。

７月の生産者物価指数（ＰＰＩ）は、
−−前年同月比、＋１０．０％。
−−１９９０年半ば以来初めての２けたを記録。
−−７月のＰＰＩは１９９５年（前年比１４．９％上昇）以来の高い伸び。
　「７月のＰＰＩの内訳は、食品価格が前年同月比９．１％上昇したほか、原料・燃料・電力価格は１５．４％上昇。１―７月のＰＰＩは８．０％上昇となった」。
＠中国国家統計局
　「中国国務院発展研究センターの研究員Zhang Liqun氏は、生産者レベルでの物価圧力が消費者物価指数（ＣＰＩ）を押し上げることはないとの見方を示した」。「シティグループ（香港）のエコノミスト、Yiping Huang氏も同様の見解を示し「インフレ率は高止まりしているが、今後の見通しについては以前ほど懸念していない。インフレ率は低下傾向にあり、原油価格も落ち着いてきている」と指摘」。（ロイター）

中国：北京のＧＤＰ伸び鈍る、五輪前の固定資産投資完了で。

同市の域内総生産（GDP）は、
−−４９７２．８億元
−−前年同期比、＋１１％。
−−伸び率は、前年同期より、１．１ポイント下落。
−−（伸び率）０８年１−３月より０．３ポイント下落。
「北京市統計局は、「五輪前の固定資産投資ラッシュが第１四半期のうちに終わったことが一因だ」と説明した」。＠新華社。（恩田有紀）（サーチナ）

中国：１−６月固定資産投資が＋２６．３％。

０８年１−６月の中国国内の固定資産投資額が、
−−６兆８４０２億元。
−−前年同期比、＋２６．３％。
−−伸び率は、１−３月の２４．６％より、１．７ポイント上がる。
＠国家統計局（恩田有紀）（サーチナ）

最初の記事によると、
１−６月、北京市の固定資産投資額、
−−前年同期比、１４．９％増。
−−伸び率は、１−３月の２４．８％増（０５年以来最高）から大幅に下落。

中国の輸出は下半期に適度に拡大する見通し、特定業界への支援策も検討＝商務省。

　［北京２２日］　…　中国では、金融引き締めや人民元の上昇で輸出が過度に圧迫されているとの不満が高まっている。　…　（中国商務省の高虎城）事務次官は記者団に対し「われわれは今年下期の輸出について、とても楽観的でポジティブな見通しを持っている」と述べた。
　さらに、輸出の伸びの鈍化の主な原因は、公害につながるエネルギー大量消費型商品の輸出を抑えるための政策にあるとし、輸出の伸びが鈍化し、輸入の伸びが加速するという全般的な動向は、貿易のバランスを改善するとの目的にかなっていると述べた。（ロイター）

−−最後の記事は、ほんとかな？って感じに聴こえるわけだが、どうなのか。

中国ＧＤＰ伸び率、上期は＋１０．４％・第２四半期＋１０．１％。

第２・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）伸び率は、
−−前年比、１０．１％。
−−第１・四半期の同１０．６％を下回り、
−−０７年通年の１１．９％から減速。
「輸出鈍化や中国人民銀行（中央銀行）の信用抑制措置が響いた」。
＠中国国家統計局（ロイター）

中国の外貨準備、世界最高を更新＝伸びは鈍化。

６月末の外貨準備は、
−−１兆８０８８億ドル
−−前年同月比、＋３５・７％。
−−世界最高を更新。
−−今年の第一・四半期の３９・９％に比べて伸びは鈍化。
＠中国人民銀行（中央銀行）が１４日発表した金融報告
（時事＠ｇｏｏ）

中国税関：輸入額大幅増加、税収は３５．６％増に。

０８年上半期、全国税関における税収は
−−４８９５億９０００万ドル（約５２兆５０８億円）。
−−前年同期比、＋３５．６％。
　＠中国税関総署。
「税収増加の要因は、輸入額の大幅な増加にあると見られている。税関総署によれば、上半期、国内消費需要の安定的な成長が輸入量増加の要因となった」とのこと。（ＣＰ＠ＩＢＴｉｍｅｓ）

−−税収が増える、増える、増える。

中国がスーダンに軍事支援、国連措置に違反−−ＢＢＣが証拠入手。
（ＡＦＰ）

６月の中国貿易黒字は２１３．５億ドル、５月から拡大＝新華社。

０８年６月の中国の貿易黒字は、
−−２１３億５０００万ドル
−−５月は、２０２億１０００万ドル
−−（０７年７月は、２６９億１０００万ドル）。
「輸出は、前年比１７．６％増の１２１５億ドル。輸入は前年比３１％増加」。＠新華社（ロイター）
「１−６月の貿易総額は。同２５．７％増の１兆２３００億ドル」。（「中国の貿易黒字、１−６月は約１２％減」（時事＠ｇｏｏ））

上期の中国原油輸入は前年比＋１１％＝税関。
（ロイター）
１─６月の原油輸入は、
−−前年同期比、１１％増の９０５３万トン（日量３６３万バレル）。
上半期の石油製品輸入は、
−−前年比１６．４％増の２１０１万トン。

中国：２００８年上半期国産乗用車販売台数、３６０万台の見込み。

２００８年上半期、国産乗用車販売台数は、
−−３６０万９０００台。
−−前年同期比、＋１７．０７％。
−−しかし、前年同期の販売量伸び率の２２．２％を下回る。
−−国産乗用車販売台数は、全国自動車販売総台数の７０％以上を占める。

６月期、国産乗用車販売台数は、
−−５８万８３００万台。
−−前年同期比、＋１５．２３％。
−−５月より、＋４．１９％。
＠中国自動車工業協会の統計。
（ＣＰ＠ＩＢＴｉｍｅｓ）

ホンダ：中国市場販売増幅値が他海外市場を上回る。
（ＣＰ＠ＩＢＴｉｍｅｓ）
今年上半期、中国市場におけるホンダ製自動車の販売量は、
−−１８万６９９１台。
−−前年同期比、＋２１．３％。
−−二年連続で、２０％以上の成長。
＠本田技研工業（中国）投資有限会社。

フォード：２００８年上半期中国市場販売台数、同期比２１％増加。
（ＣＰ＠ＩＢＴｉｍｅｓ）
０８年上半期、自動車（ボルボ・マツダの一部モデルを含む）販売台数は、
−−１７万２４１１台。
−−前年同期比、＋２１％。
−−長安フォードマツダ自動車会社は、前年同期比２５％増の１１万６９３０台。フォード社が出資した江鈴自動車会社は、前年同期比１４％増の、５万２０００台。＠フォード自動車（中国）有限会社。

中国：１月―５月、液晶テレビ生産量、前年同期比６０％増。
（ＣＰ＠ＩＢＴｉｍｅｓ）
０８年１月―５月中国液晶テレビ生産量は、
−−８３５万台
−−前年同期比、６０．５%増。＠中国工業情報化部
「１月―５月液晶テレビ生産量は、カラーテレビ（液晶テレビ、CRTテレビ、プラズマテレビを含む）生産量全体の、２５％以上とのこと」。＠工業情報化部のデータ。

６月の中国ＣＰＩは＋７．１％、５月の＋７．７％から鈍化。

［北京８日］　２人の中国政府筋は８日、６月の消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率が前年同月比で７．１％となり、５月の７．７％から鈍化したと述べた。（ロイター）

中国はインフレ対策より経済成長を優先すべき＝著名経済学者。

　［北京８日］　…　中国証券報への寄稿のなかで王（建）氏は「生産コストの上昇が主因となって物価が上昇している時は、経済成長を維持する政策が優先されるべきだ。経済が健全に成長していれば、国民は物価上昇圧力に対処できる」と述べた。
　王氏は国家発展改革委員会の傘下にある中国マクロ経済学会の秘書長を務めている。
　同氏は「経済が減速の兆しを見せている現在、金融引き締め策を維持し物価対策を優先させることは、中国経済がスタグフレーションに陥る可能性を高めている」と警告した。　…　（ロイター）

１―５月中国鉱工業部門の企業利益、前年比＋２０．９％。

２００８年１―５月の鉱工業部門の企業利益は、
−−１兆０９００億元（１５９０億ドル）。
−−前年同期比、＋２０．９％。

１―２月は、前年同期比１６．５％増。
０７年１─１１月は、前年比３６．７％増。

「この統計については、国家の保護を受けている大規模な独占企業の業績が数字を押し上げているとして、一部のアナリストらは懐疑的に見ているものの、企業利益の動向を大まかに示している、との見方も多い」。（ロイター）

中国経済にとって不確実性が高まっている＝人民銀副総裁。

　［上海２７日］　中国人民銀行（中央銀行）の蘇寧・副総裁は２７日、中国経済が直面する不確実性が高まっていると述べた。世界経済や市場の状態が理由という。（ロイター）

インドへの海外直接投資、インフレでも上昇。

　【ニューデリー】インド国内のインフレ率は上昇の一途をたどる一方だが、外国人投資家はさほど懸念していないようだ。今年度４月の海外直接投資は３７億４千万ドル（約３９８３億円）で、前年に比べ１２７％上昇している。これについてカマル・ナート商工相は「経済停滞や投資額減少の不安を取り除きたい。金利引き上げに伴い生産コストが上昇する中でも、８−９％の成長率を保っていくだろう」と述べた。（ＶｏｉｃｅｏｆＩｎｄｉａ）

−−ま、メモ。